建築業界の陰のサポーターとして埼玉の様々な地質調査に手厚くご対応いたします

建設関連調査の専門家として、地盤調査･耐震調査などに主に携わり、地域の建築業界を陰からバックアップしています。県内の深谷市に事務所を構え、これまで地元の皆様から多くの調査案件をご用命いただいてまいりました。今後もそうした地域のご信頼にお応えできるよう、精進を積んでまいります。建設関連調査を広く承る中、住宅状況調査にも力を入れています。住宅状況調査は、新築の住宅を除いた全ての住宅が対象になります。
そのため、非居住建物として見なされる、店舗･事務所は対象から外されますが、店舗･事務所を兼用した住宅といった居住機能を含む建物は対象となります。住宅状況調査の調査範囲は、原則的に歩行などの通常の手段で移動できる場所とし、非破壊で行える調査に限られています。担当スタッフは、地域の住宅事情をサポートする立場として、念入りに調査を進めてまいります。

メイン業務を地盤調査としながら、耐震調査などの建設関連調査にもフレキシブルに対応しています。調査現場ではチームワークに配慮しながら、作業を効率的かつ安全に進めております。住宅状況調査は近年、不動産売買に使用する有用な情報を収集できる調査として認識されています。住宅状況調査を行うことで、これまでの不動産売買のあり方では事前に識別できなかった、物件上の隠れた瑕疵を購入希望者に前もって伝達できるため、不動産を売却した後のトラブル発生を未然に回避できます。
住宅状況調査の調査基準は、国土交通省の告示によって定められており、既存の住宅を対象に行われます。調査箇所は原則として非破壊で行われるところとし、構造耐力上の主要な部分と見なされる箇所を部位ごとに列挙して、劣化事象の有無を確認します。担当スタッフはこれまでの豊富な実務経験を基に、入念に対応してまいります。

地質調査の業務は設計のための基礎情報をまとめ上げるお仕事のため、建物が建築された後は表だって語られることもなく、その作業のクオリティーも評価されづらいのが現状です。また、専門性が高い職種でもありますので、技術者一人ひとりのキャリア･スキルについても一般の方々にとってはイメージしづらいといえます。そうした側面があるため、一般の方々が調査サービスの概要を聞かされても、そのサービスの善し悪しは判断がつきづらいと推測いたします。
担当スタッフはそのようなお客様との溝を埋めるべく、あくまで｢お客様にご納得いただくこと｣を主眼において、埼玉近郊でサービス対応しています。調査結果は関係者のためのデータであることはもちろんですが、当事者のお客様が内容を十分に理解できていない状態は、対応がしっかり行き届いていないと考えますので、分かりやすい表現でしっかりご説明してまいります。